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/ ご挨拶

代表理事

深谷 泰亮
深谷 泰亮
Taisuke Fukaya

2015年の制度開始から機能性表示食品市場は、食品メーカーだけでなく、ドラッグストアや調剤薬局などの健康系小売業界からの参入も相次ぎ、拡大の一途を辿っています。しかし届出件数が増え続ける一方で、中小企業による届出はなかなか進んでいないのが実情です。中小企業にとって、届出資料の作成だけでなく、上市後の広告宣伝や薬機法等への対応、販売チャネルの開拓、そしてまずは開発するための資金調達など、クリアーしなければならない課題が数多くあるためです。

私達はこれまで、中小企業が機能性表示食品市場に参入できるよう、「機能性表示食品のトータル開発支援」の実現に向けて尽力して参りました。開発初期から医学専門家とともに、届出事業者と一緒になって製品開発に取り組み、上市後のサイト制作や広告宣伝、販売チャネルの開拓を一貫して支援致します。

新しく発見されたシーズや世界でまだ機能性が明確になっていないシーズの「エビデンスを創り、育てる」役割を担うことが私達の使命であると考えております。

所属
会社名 たしかにプラス株式会社
サービス内容
  • #研究レビュー
  • #臨床試験
  • #届出代行
  • #広告規制監修
  • #サイト制作
  • #Web広告代行
URL https://tashikani.jp

副理事長

渡邉 憲和
渡邉 憲和
Norikazu Watanabe

機能性表示食品の導入により、日本における食品の機能性は、大きく変動いたしました。今まで曖昧にしか表現できなかった機能性を、多くの企業が堂々とPRできるようになり、コンビニエンスストアや自販機までにも、機能性表示食品が多く見られるようになりました。これは、トクホ制度だけでは成し得なかったことで、健康食品の概念自体を大きく変えることに成功したと言えるでしょう。

では、これからの業界動向がどうなるか、というと、製品数がさらに増えることでコモディティ化が進み、大きな再編が行われるようになると思っています。その鍵を握るのは、しっかりとしたエビデンス構築と差別化された商品コンセプト、そして消費者に信頼感・安心感を与える広告宣伝活動であると感じています。

その中でも、食品の機能性制度の根幹には適切なエビデンス構築があります。食品の機能性制度の観点からも、景品表示法の観点からも、エビデンスがなければ何も機能性を表現できない仕組みになっています。これからの健康食品業界において、エビデンスが大きなウェイティングを占めることは間違いないと考えています。

本協会としては適切なエビデンス構築に重点を置き、なるべくどの事業者様でも食品の機能性に取り組めるような枠組みを整備して参ります。我々の活動を通じて、多くの事業者の方々が、より気軽に食品の機能性制度に取り組んでいただき、適切なエビデンスが得られた商品が世の中に多く生み出されるよう貢献出来れば、これ以上の喜びはありません。

所属
会社名 株式会社薬事法マーケティング事務所
サービス内容
  • #研究レビュー
  • #メタアナリシス
  • #臨床試験
  • #届出代行
  • #論文作成
  • #統計解析
  • #割付
  • #広告規制監修
  • #マーケティング支援
URL https://yakujihou-marketing.co.jp
日本食品エビデンス協会